減価償却費で将来性を判断する

[要点整理]

 

・減価償却費は、固定資産の買った金額を使用期間で損益計算書に計上した費用のことです。
・減価償却費が多い会社は積極的な設備投資をしている可能性があります。

 

 

減価償却費とはどのようなもの?

 

まず、土地などのように使っていっても価値の減少しないものは非償却資産と呼ばれ、減価償却の対象にはなりません。

 

その他の有形固定資産、たとえば「建物及び構築物」「工具器具備品」「機械装置」「車輌運搬具」などは、時間の経過とともに、価値が低下していきますので、これらの資産については、その使用期間に応じて(減価償却)費用にしていくことになっています。

 

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ただし、各企業ごとに実際の使用期間は異なりますので、「耐用年数」として各資産ごとに細かく決められています。たとえば、パソコンを30万円で購入したとすると、買った期に30万円全額費用として処理するのではなく、耐用年数である4年間にわたって、4分の1ずつ費用にしていこうとする考え方です。

 

もっと細かく言えば、30万円全額を償却できるわけでなく残存価額として10%は残さなければならなくなっていたり、その償却方法には定額法と定率法があって、償却方法によって毎期の償却費は異なってきたりします。

 

 

定額法と定率法とはどのようなもの?

 

定額法は、文字通り、毎期定額ずつ減価償却費を計上していく方法です。

 

具体的には、耐用年数5年の200万円の固定資産を購入したとすると、180万円(残存価額を10%残さなくてはなりませんので、200万円の90%)÷5年=36万円を5年間毎年費用として計上していくことになります。

 

定率法は、毎期、期首の未償却残高(まだ償却していない額)に、決められた一定の割合を掛けた金額を減価償却費として費用に計上していく方法です。

 

定額法、定率法のどちらで償却してもトータルで見れば減価償却費の金額は同じです。ただし、定率法の場合は、償却を開始した年に近いほど多くの償却費を計上することができます。

 

 

減価償却費で将来性を判断できるの?

 

減価償却費が多い会社は、それだけ効率化のための設備投資をしていると見ることができます。反対に、減価償却資産が少ない会社は、設備投資をしていない可能性があります。

 

積極的に投資を行っているかどうかは、あわせてキャッシュフロー計算書を見ていただければわかりますが、減価償却費が多額で赤字の会社の場合には、減価償却が少額で利益の出ている会社よりも、将来性があるといえる可能性が大きいです。

 

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